コミュニケーション教育VR

コミュニケーション教育VR
株式会社オープンアップコンストラクション様

音声認識対応コミュニケーションVRソフトウェア開発

オープンアップコンストラクション様の新人教育向けに　音声認識によるコミュニケーション教育VRを開発

新人教育施策の一環として、現場で必要とされる基本的なコミュニケーションスキルをVRで体験的に学習できる研修用コンテンツを開発しました。
本コンテンツでは、挨拶・自己紹介・話の聞き方・日常会話・報連相の伝え方など、9種類に及ぶ様々なシチュエーションを、リアルな対人会話体験を通じて学べる構成となっています。

VR内でリアルな対人会話体験が可能となる様々なシナリオを収録。AIによる会話判定もございます。

■ 開発経緯と期待される効果

新入社員の現場配属に際し、「あいさつが小さい」「伝え方が曖昧」「相手の話を聞けていない」といったコミュニケーション上の課題が多く挙がっていました。このような背景を受けて、現場で直面しやすい8種の対人場面をシナリオ化し、VRを通じて体験的に学ぶトレーニングコンテンツを開発しました。
本コンテンツでは、あいさつ・自己紹介・日常会話・報連相などをテーマにした場面に対して、実際に話しかけ、応じ、聞き返すといった一連の対話行動を「自分の言葉」で行う体験が可能です。AI音声認識によって発話内容を自動判定し、即時にフィードバックを返す仕組みを備えているため、これにより受講者は、“伝わった・伝わらなかった”を体感的に学習することができます。
また、PCから複数のQuest端末を一括制御・モニター投影できるシステム設計により、集合研修形式やグループ学習での活用も想定された教育ツールとして、今後の全社新人研修に組み込まれる予定です。

■ 特徴

全9種の対人シナリオを実体験形式で学習
新人が「配属初日」に直面する場面をモデルに、あいさつ・自己紹介・日常会話・報告連絡・意見の切り分けなどを構成
→ 実際の声で話し、状況に応じて最適な応答を選ぶことで“使える対話力”を育成
AIによる音声認識・自動判定機能
プレイヤーの発話をSTT (Speech to Text) で認識し、正誤判定・対応力をLLM（ChatGPT）で即時に評価
→「どの言葉が届いたのか」「何が不十分だったのか」をリアルに体感可能
PCから複数Questを一括制御・映像出力可能
メニュー切り替え／再生制御／プロジェクター投影などが講師側PCから操作可能
→ 集合研修形式・講評型研修としても活用しやすい設計
視線・おじぎ・姿勢など非言語要素にも着目
「聞く姿勢」「リアクションの有無」「話し終わりのタイミングを待つかどうか」なども評価対象
→ 単なる発話練習ではなく、“伝わる”体の使い方も学べる

あいさつに相応しくない姿勢の確認（左）　相手と適切な内容やタイミングで会話できているか（右上）　正しい姿勢で相手の話を聞いているか（右下）

プレハブ事務所の「見た目を伝える（左）」側と「見えている内容を聞いて作る（右）」側に分かれて、協力するトレーニング

■ 機能

本コンテンツは、オープンアップコンストラクション様における新人教育の初期段階で求められる対人コミュニケーションスキルの向上を目的としたVR体験型トレーニングです。
受講者は、あいさつ・自己紹介・報連相・日常会話などの9種類のシチュエーションにおいて、自分の声と言葉で会話に参加し、音声認識を通じて内容を評価される体験を行います。PCからの一括制御・映像投影に対応しており、集合研修形式での活用も可能です。

■ 代表的な機能

各種コミュニケーションシナリオに対応（全9種）
あいさつの印象チェック／自己紹介の良し悪し比較／話の聞き方／日常会話／報連相の構成／事実と意見の区別など
AI音声認識による対話判定機能
プレイヤーの発話内容を自動認識・即時判定。場面に応じた返答ができているかを判定し、フィードバックを表示
PCからの一括制御・モニター投影機能
講師用PCから複数台のQuest端末を同時に操作可能。メニュー選択や進行管理、体験中映像のスクリーン出力にも対応
非言語要素（動作・姿勢）を含む評価設計
発話の内容だけでなく、視線・姿勢・反応のタイミングなども評価対象として設計。より実践に近い指導が可能
正誤判断・結果表示・点数化
体験後に、どのポイントで良し悪しがあったかを数値とコメントで可視化。自己理解と改善意識の促進に活用可能

■ 今後の展開

本コンテンツは、現在実施されている新入社員向けコミュニケーション研修の一環として構築されており、今後、社内の新人教育プログラムへの段階的な活用が期待されています。
また、本コンテンツを基盤として、今後は多言語対応（英語・中国語）や他職種向けの応用、報連相やPREP法といったテーマへの拡張も行えると、より幅広い教育ニーズに応えられると考えられます。